ビジネスの指標として使用される「KPI」は最近では一般的によく知られるようになりました。
しかし用語として知る以上に具体的な事例やメリットについてご存知ない方も多いのはないでしょうか？
そこで本記事ではKPIをビジネスとして活用する方法や、事例、メリットについて詳しく解説していきます。
KPIの活用方法を確認し、実践する際の参考にご覧ください。
目次
KPIをビジネスで活用する方法は？
KPIをビジネスで活用する際の方法にはどのようなものがあるのでしょうか？
まずはKPIの意味合いや他の用語との違いについて確認してみましょう。
目標を見える化できる「KPI」
ビジネス用語でのKPIは「Key Performance Indicator」の頭文字を略した用語です。
KPIの目的は「組織の業績や評価を見える化」すること。
具体的には目標となる数値を設定し、どれだけ達成したかを共有できる特徴があります。
企業の部署や部門ごとに設定した指標をもとに大きな目標に辿り着く道筋がKPIといえるでしょう。
もうひとつの指標「KGI」
KPIと似た意味合いをもつビジネス用語に「KGI」があります。
こちらは「Key Goal Indicator」の略称で、経営の最終的な目標を指標化する目的で使用されます。
KGIも指標化することで達成度を共有することが可能になります。
KPIとKGIの相違点とは？
KPIとの違いとして、KPIは最終的な目標であるKGIに到達するまでの中間的な意味合いとして利用されます。
つまり個々の部門や部署などで設定したKPIを達成することで、最終目標のKGIを達成する流れが一般的。
業界ごとに設定の基準は異なるため、それぞれの役割りの違いについて知っておきましょう。
業種別KPIの活用方法
KPIは独自の概念をもとにさまざまな業種でビジネスに活用されています。
業種別にどのような指標でKPIが活躍されているのか、その事例についてご紹介していきます。
マーケティングのKPI活用事例
商品やサービスが購入されるまでの流れを作る業種、マーケティングではKPIの設定例は下記内容になります。
【KPI指標の例】
- CVR→反応率
- CPR→1顧客成約あたりのコスト
- UU→サイトに訪れたユニークユーザー数
- PV→ページビュー
- DL→ダウンロード数
- DAU→1日あたりのアクティブユーザー数
マーケティングではウェブサイトやSNS、広告などを駆使し顧客認知度を高めるプロセスが求められます。
それぞれのKPI指標をもとに、重点的に取り組む項目を検討して行きましょう。
営業職のKPI活用事例
営業職でKPIを活用する場合、顧客管理に繋がる指標がメインの活用方法となります。
それぞれの数値の項目例は以下を参照ください。
- 新規顧客の獲得件数
- 商談件数
- 個人目標、部署ごとの売上
- 購入率、成約率
- クレーム件数
- 解約率
このようにKPI数値をもとに、営業戦略を都度検証することが可能になります。
とくに営業管理の場面で、個別のデータを参照できる点はメリットといえるでしょう。
人事部門のKPI活用事例
企業の採用、人事部門においてもKPIでは課題や目標の設定をすることで管理しやすくなります。
具体的な項目例をご紹介します。
- 新卒、中途採用の社員数
- 社員の就業期間、離職率
- 就業内容の満足度
- 社員1人あたりにかかる教育コスト
- 有休の消化率
- 平均就業時間、残業時間
人事部門ではKPIによる指標をもとに「快適なビジネス社内環境」作りを行うことが大切。
個々の社員が行う手続き、異動などをスムーズに行えるよう企業での働きやすい環境作りをサポートできます。
会計・財務部門のKPI活用事例
社内の財務を管理する会計・財務部門では以下の内容でKPIを活用することができます。
- ROE・自己資本利益率の算出
- ROA・総資産利益率の算出
- 株価の管理
- 家賃、光熱費など固定費の算出
企業戦略を行う際、財務面の管理も重要な要素となります。
KPIを活用しビジネス面での自己資本比率や固定費など財務面での定期的なチェックを行うことが大切です。
KPIを利用する際の基準は？
KPIを利用する際、対象となる項目を指標化するための基準が存在します。
ここでは一般的な基準として知られる「SMART・スマート」の設定基準をご紹介します。
- Specific・詳細化できる
- Measurable・測定、計測できる
- Achievable・達成可能である
- Relevant・関係、関連項目がある
- Time-bounded・期限、期間が定まっている
KPIで指標化の際、上記の基準に該当しない場合はあいまいな検索結果となるケースがあります。
例えば「実現が難しい」案件や「期間が定まっていない」項目がある場合、KPI管理は難しいといえるでしょう。
KPIを利用する際は、SMARTの設定基準を確認し円滑な管理が可能かを検証してみましょう。
KPIは業務担当者間で進める
KPIの導入については社内の管理職、上層部の経営判断で決められるケースが多い現状があります。
しかし実際のKPI運営については、ビジネス部門ごとの実務関係者による専門知識が必要となるため、上司や経営層の判断・指示で決まるものではありません。
実際の運営時には、実務担当者間で相談し設定していくことになります。
例えばSMARTの基準が実際にKPIを使用し測定可能かという個別の課題については、実務担当者レベルでないと判断できません。
このためKPIの運営については、部署ごとの実務担当者間で進めるようにしましょう。
KPIツリーで視覚化する
企業の目標となる指標ではKPI、KGIがありますが、目標を視覚化できる「KPIツリー」を作成する方法があります。
KPIツリーとは、KPIで設定する各項目を木の枝葉に見立て再編したビジネスマップのことです。
個々の枝葉にあるKPIを達成していくことで、最終的な目標であるKGI達成に向けて視覚的に取り組むことができます。
また、KPIツリーでは項目を作成する際他の項目との関連性や、数値化が必要でない項目を整理する作業にも活用できます。
ツリー作成時は各項目を洗い出し、最適な項目を設定することを心掛けましょう。
関連：KPIツリーの作り方、効果を解説！作成例やメリットも紹介
KPIを見直すPDCAサイクルとは？
KPIを設定し、運営していく際には定期的な検証をする必要があります。
KPIでは目標達成度を視覚化できるため、例えばPDCAを活用し継続的に運営できる仕組みについて取り組むようにしましょう。
PDCAサイクルを実行する際の項目は下記内容になります。
【PDCAモデルの一例】
- Plan・事業プランの企画、立案
- Do・各項目の実行
- Check・業務の評価
- Action・業務の改善
PDCAサイクルでは、事業のプランニングから改善までを一括して管理することができます。
このためKPIで設定した項目の達成度をもとにPDCAサイクルを検証し、ビジネス上に起きる問題の改善を図ることが大切。
見つかった課題や改善点を修正し、次の事業プランに役立てていきましょう。
KPIを活用するメリット
KPIを設定することで、具体的に得られるメリットについてご紹介します。
企業全体のモチベーション向上
KPIを導入し社内の部署ごとに目標を設定、共有することで企業全体のモチベーション向上に繋がります。
具体的な業務上では、生産性が向上するケースや問題、課題を見つけやすくなる点もメリットでしょう。
KPIで共有化した情報をもとに、解決に向けた業務も迅速に社内で取り組むことが可能になります。
社員の目標が可視化できる
KPIで設定された各項目の指標をもとに、会社全体の目標達成に向け社員個人の業務内容も可視化できるようになります。
KPIなしで取り組む場合と比べ社員の指標も明確であるため業務に取り組むスピードも上がることになります。
また、目標に向けた最短ルートを社員が策定し、問題や課題があれば事前に対応策を検討する事も可能に。
PFCAを効率化する基準となるKPIは、社員にとっても必須項目と言えるでしょう。
社内評価の基準を明確化できる
KPIでは具体的な数値をもとに業務管理を行います。
例えば営業部門では、個々の営業成績を一元管理できるため、社内評価の基準を明確化できます。
仮に月の売上げ目標が5000万円であれば、数値をもとに達成度合いが一目で分かるため社員の評価基準を設けやすくなります。
業務を担当する社員についても明確な数値による目標を可視化できるため、モチベーションの向上に繋がることになります。
PDCAを廻し業務効率化を
KPIの運営時に大切なことは、ビジネス上での個々の業務目標を可視化することにあります。
またKPIで設定した目標をもとに実際の業務を進める過程ではさまざまな問題、課題点が発生するケースもあります。
こうした場合PDCAをもとに設定した基準を見直し、業務効率化を図ることも大切です。
このようにKPIでは、目標を可視化し業務の改善、効率化を図る際の指標として大きなメリットがあることが分かります。
KPI導入のデメリットについて
KPIを導入する際、デメリットについての確認しておきましょう。
目標を優先し過ぎてしまう
KPIでは目標を数値化することで、業務プロセスを効率化せきる反面目標を優先しすぎてしまう可能性があります。
例えば営業であれば顧客に向けた商品・サービスを提案する際、購買までのプロセスが目標優先になってしまうケースがあります。
目標は個々の業務の結果として、業務そのもののクオリティを上げる事を意識しましょう。
社員の負担になるケースも
KPIで個々の目標を指標化できた場合、社員が心理的なプレッシャーを抱える可能性もあります。
仮に目標が達成できなかった場合など、現在のポジションが危うくなるのではといったマイナス面で負担を感じるケースがあります。
また、KPIを活用した業務が前提になると可視化されたプロセスしか実行できなくなる社員も出てきます。
時には個々の社員で数値化された項目以外にも目を向けるよう促すことも大切ですので、覚えておきましょう。
関連：KPI・KGIとは？初心者にもわかりやすく設定方法を解説！
KPIをビジネスで活用することのまとめ
今回は、KPIをビジネスとして活用する方法や、事例、メリットについて詳しく解説しました。
KPIは目標を可視化し、会社の業務効率を改善できることをご紹介しました。
実際の導入では、部門ごとに紹介しました項目を参考に設定可能な業務を検討して行きましょう。
KPIを活用し、PDCAを廻せる社内環境作りにお役立てください。
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