最近は企業の経営に関する「従業員エンゲージメント」という概念が注目されています。
実際に経営者の間では、企業が発展する前提として「従業員エンゲージメントを高める」事が重要視される傾向が現れて来ています。
しかし従業員エンゲージメントがどのような概念なのか、ご存知ない方も多いのではないでしょうか？
そこで今回は、従業員エンゲージメントの具体的な内容や、働き方のメリット、特徴などを詳しく解説していきます。
目次
従業員エンゲージメントとは？
従業員エンゲージメントとは、勤める企業や団体を信頼し自ら「貢献したい」と思い意欲や行動を表す考え方になります。
本来engagementは契約・雇用という意味ですが、従業員エンゲージメントでは企業への愛着を指し示す用語として定着しました。
現在では企業と従業員の拘り方や、意識を共有する強さを表す概念として使用されています。
従業員自身の取り組む姿勢
従業員エンゲージメントは、企業が従業員に何かを与えるものではなく従業員自身が自発的に「貢献したい」と感じるかが大切なポイント。
従業員自身が自発的に考え、取り組む姿勢が基本となります。
一方の企業では、個々の従業員エンゲージメントを向上させる施策は必要となるでしょう。
ただし従業員の個人的な要望を聞き入れるのではなく、組織として企業に貢献できる考え方を共有していく事が大切です。
タイプの異なる概念について
従業員エンゲージメントには、タイプの異なる概念があります。
ここではタイプの異なる概念との違いについてご紹介していきます。
- 従業員満足度
従業員個人が、企業や働き方に満足しているかを表す際に用いられる概念です。
従業員満足度は、企業への信頼や貢献の意思とは関係なく満足度を指標化したものですので、従業員エンゲージメントとは全く異なる概念と言えるでしょう。
- 忠誠心
忠誠心とは企業を主、従業員を従とした主従関係をもとにした概念です。
企業への貢献意識という点では高いモチベーションを発揮するメリットもありますが、企業側の強制を前提とした概念である点は従業員エンゲージメントと異なります。
従業員エンゲージメントが重視される理由
従業員エンゲージメントは何故重視されるのでしょうか？
消費者の嗜好や世界的な商況の変化は、インターネットが普及した現在では日々の商況は激しく変化しています。
こうした時代に合わせ、世の中の価値観の変化に柔軟に対応できる組織作りが求められているのです。
指示待ち社員では生き残れない
企業で働く従業員に於いては、会社や上司から指示を待つ人材ではなく、会社の特性を見据え積極的に行動を起こせる従業員となる事が大切。
従業員エンゲージメントを高めることで、多様化した社会に適応した集団の育成に取り組む事が可能となります。
目標を達成するビジョン共有
従業員エンゲージメントを高めることは、企業や組織が目標を達成するために必ず必要な要素です。
目的を達成するためのビジョンを共有できれば、自ら行動し会社へ貢献する意欲にも繋がります。
このように従業員エンゲージメントを向上させることで、自ら積極的に会社に貢献できる社員や組織作りを進めて行く事が可能になります。
現状のエンゲージメントを探る調査方法
従業員エンゲージメントを高めるためには、現状のエンゲージメントの実態を正しく知る事が大切。
最近では「従業員満足度」以上に「従業員エンゲージメント」が重要視される傾向にありますので、調査方法についてご紹介していきます。
eNPSの数値化を指標に
eNPSは従業員が、自分が働く企業を友人や知人にどれだけお勧めしたいかを数値化した指標になります。
eNPSが従業員エンゲージメントを正解に測定できる理由として、企業への信頼・貢献したい気持ちが強く現れているため第三者(友人・知人)に推奨する事ができると考えられています。
具体的には職場を知人・友人に勧めたい度合いを0〜10で点数化し測定していきます。
エンゲージメントサーベイ
企業と従業員の繋がりを調査するエンゲージメントサーベイは、従業員エンゲージメントをより精細な調査できる方法です。
約半年〜2年間と長期間かけて実施され、質問も100問前後となっています。
内容は企業への信頼や貢献したい意欲以外にも、働く事への満足度なども調査されます。
ただし本格的な調査のため、分析するためのスキルや手間は掛かりますので注意しましょう。
パルスサーベイ
こちらは比較的ライトに従業員エンゲージメントを調査するためのものです。
日々の朝会などでアンケート形式で行うこともでき、質問も1〜10問と気軽に取り組む事が可能です。
僅かな時間で取り組める点は、質問に答える従業員の負担が少なくメリットと言えるでしょう。
アプリを活用し効率化を図る
普段は業務で忙しい従業員に調査を行う際、アプリを活用することで効率化を図ることができます。
休憩中や業務時間外にも手軽に取り組めるため、従業員エンゲージメントを調査する際多くのメリットがあると言えます。
一方で集計や分析についてもアプリを使用する事で、こちらも効率化を図る事が可能になります。
従業員エンゲージメント調査の注意点
従業員エンゲージメントの調査で注意すべき点は、どのようなものがあるでしょう？
ここでは調査時の注意点についてご紹介します。
- ドライな労使関係になる
従業員エンゲージメントの向上に失敗したケースでは、企業に貢献する意識が薄れてしまう事例があります。
とくに優秀な社員は、給与や報酬に見合う業務しかこなさず「ドライな労使関係」に陥る可能性が高い傾向があります。
こうした状況の注意点として、優秀な社員ほど費用対効果を重視するため条件のよい企業へと移ってしまうことになります。
- 個人プレーを重視してしまう
もうひとつの失敗例では、企業への貢献意欲が薄れてしまうと個人プレーを重視してしまう傾向があります。
チームや組織への利益よりも個人的な利益優先の考え方となってしまうため、社内環境が悪化するケースがありますので覚えておきましょう。
従業員エンゲージメントが浸透する手法
従業員エンゲージメントが効果的に浸透手法には、どのようなものがあるのでしょう？
ここでは具体的な手法についてご紹介します。
目標やビジョンを共有する
企業のビジョンを伝えることは、従業員エンゲージメントを浸透させるうえで最も重要な要素です。
また、ビジョンと合わせ中長期的な目標を伝えることで従業員の意欲を高めることにも繋がります。
このようにビジョンや目標を共有する事が、従業員エンゲージメントを浸透させるための最初のステップとなります。
キャリアアップには報酬を約束
企業で働く意欲を高める手法として、従業員個々のスキルと向き合うことも大切。
各々のポジションでスキルを高めた従業員に対してはキャリアアップを行い、報酬を約束しましょう。
会社に貢献した度合いが、結果として報酬に結び付くことで従業員の意欲を高める事ができます。
他にも社会への貢献度を伝える事や、問題意識を共有し風通しのよい職場環境を作るなどがあります。
従業員のモチベーションを高め、自ら会社に貢献したいと考える職場作りを目指していきましょう。
まとめ
今回は、従業員エンゲージメントの具体的な内容や、働き方のメリット、特徴などを詳しく解説しました。
従業員エンゲージメントが重視される理由では、企業が激しい競争に勝ち抜くために必要な概念である事を解説しました。
指示を待つだけでなく、従業員自らが企業に貢献したいと自発的に行動する意識を持つことが大切でしたね。
従業員エンゲージメントを定期的に調査し、チーム全体で業務に取り組める社内環境を構築して行きましょう。
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